1. DNS/ゾーンサーバ

DNSゾーンデータを持つ。問い合わせに対しては原則としてゾーンデータにあるものを答える。

• DNS/1/コンテンツサーバ とも呼ばれる。JPRSはDNS権威サーバーと呼ぶ。この権威とはゾーン(データ)を指す。

RFC 1034ではName Serverと言われている。(キャッシュサーバー、リゾルバーを兼ねていることの多い時代だった)

保持しているゾーンに関してはAuthorityをもつ返事をする。

• ゾーンには DNS/1/資源レコード/SOA, DNS/1/資源レコード/NS が必須である。

保持していないゾーンに関しては返事をしないものと、REFUSEDを返すものとがある。

2. 運用責任

誰が運用しているかで分類してみる。どういう形態で動かしているかも関係する。(共用のIPアドレス?)

• (ゾーンを移転するときの手間を考察していたら、「誰か運用しているのか」が鍵であると感じた。)

以下の運営主体が考えられる。(ゾーンサービス)

1. レジストラなどドメイン名業者(登録代行業者)
2. レンタルサーバー業者(共用サーバー、専用サーバー、VPS、...)
3. DNSゾーンサービス業者(専用サービス)
4. webサーバー業者(共用サーバー、専用サーバー、...)
5. ドメイン名権利者自身(どこで動かすかにもよる)

/移転 の手間はこれらの形態のどこからどこへによって異なる。

awsdnsのように多数に分散させたとしても、同居するゾーンの存在は避けられない。

webサーバーと同居させようとするものが多いが、なぜか。

• (「浸透待ち」させることに繋がる)

3. 課題

/共用ゾーンサービスの問題：　さくらで発覚した問題　(2012年、前野）

• 保持するゾーンの間に先祖、祖先の関係があるときに、委譲関係を検証できるかという根本的問題。

  /親子ゾーン同居

病因はドメイン名の権利確認をしないことにある。-- ToshinoriMaeno 2019-05-19 02:08:42

• 複数ゾーンを同居させなければ、問題は起きないが、DNSはそのような前提では設計されていない。 運用上の問題を見逃した設計になっている。

-- ToshinoriMaeno 2016-05-14 10:05:52

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